ロックンロールに蟀谷を

踊れないほうの阿呆。Twitter:@oika

資産運用の初心者が学んだ内容を整理しておく

素人が資産運用についてかじった内容メモ。
参考資料は最後にあります。

  • 触れていること
    • 株式インデックス投資・S&P 500
    • 投資信託・ETF
    • iDeCo・つみたてNISA
  • 触れていないこと
    • 市場の値動きの読み方
    • 早期リタイヤ・FIRE
    • 仮想通貨・FX・不動産等の金融商品

資産のアセットアロケーション

アセットアロケーションとは

自分の資産をどういう割合で保持するか。

資産運用を何も考えていない状態だと、現金と銀行預金でほぼ100%ということになる。
これを、何割を株式(国内/外国)、何割を債権(国内/外国)、何割を不動産で保持する、などと考えること。

結論

下落リスクを許容できる範囲で資産を株式にしておけ。

株と債券

運用成績は株式が一番優秀だが、株式と債券は反対の値動きを示すことが多いので、一部を債券で保持しておくことが株価*1下落のリスクヘッジとなる。
株価が上がれば株を売って債券を買い増し、債券が上がれば債券を売って株を買い増す(=リバランス)。

  • 反対意見1:債券として保持しなくても、下落のリスクヘッジなら株と現金の割合でリバランスすればよい
  • 反対意見2:リバランスの効果は手間のわりに小さく、株だけで保持しつづけるのとさほど変わらないという調査結果(要出典)

株式の運用商品

結論

S&P 500か全米株式インデックス買っとけ。

インデックスファンドが最つよ

特定の企業の株を選択して購入するのではなく、日経平均・ダウ平均などの株価指数に連動するように運用されるのがインデックス・ファンド。
どの範囲の市場価格に連動させるかはファンドによって異なるが、たとえばS&P 500なら、アメリカの上場企業を株価順に並べて上から500社の平均価格となる。

多くのインデックスは「時価総額加重平均」を採用している。
これは時価総額の高い企業ほど保有の割合を増やす方法で、これによって株価を下げた企業の株は保有率が自然と下がるようになっている。

インデックスファンドへの投資のメリットは、個別株が暴落するリスクを避けられる、というだけではなく、運用成績でも優れている。
過去の実績で、インデックスファンドを上回る運用成績を上げたアクティブファンドは、運用手数料を入れて考えると15%にも満たなかった(要出典)

S&P 500 の年率平均リターンは、10年~30年の長期期間で見るとだいたい +10%前後の実績になる。
実績で判断するならば、長期的には必ずプラスになり、これだけ持っておけば良い。

f:id:kd1:20210801130831p:plainmacrotrendsより、S&P 500 指数の過去30年の対数チャート)

ETFと投資信託

インデックス購入の方法として、通常の投資信託のほかに「ETF」がある。
ETFは「上場投資信託」と呼ばれるもので、投資信託ではあるが、取引所で通常の株取引のように購入できるもの。

ETFと(通常の)投資信託の違いとして、以下のように説明しているものが多い。

  • 投資信託のほうが商品の種類が多い
    • S&P 500 連動のものなどは当然ETFにもある
  • ETFのほうが手数料・報酬が安い
  • ETFはリアルタイムで取引できる
    • 投資信託は1日1回の基準価格で購入
  • ETFは決まった取引単位でしか購入できない
    • 投資信託は希望金額分だけ購入できる
  • ETFは利益を自動で再投資に回すことができない

投資信託でもインデックス連動のものは取引手数料がかからず(ノーロード)、信託報酬も比較的安いものがあるので、利益の再投資を考えると現状は投資信託でいいかというのが個人的な判断。
ただ、投資信託で利益を自動再投資する場合でも、分配金に対して課税が発生するのは同じであるらしい(後述の優遇制度を除き)。

いつ買うか

今でしょ。

素人が市場を読むことはできないので、今買えばいい。

ドルコスト平均法*2を使ってもいいが、(前述のとおり)実績から予測する限り、株価は上がる確率のほうが下がる確率より高いため、購入を先送りにすることは、その間に得られたはずの運用益を捨てることになる。
(ただし、後述の積立商品を利用する場合は自動的にドルコスト平均法になる)

というのが、よく見かけた主張。

とはいえ、米国株価が史上最高値を更新している中、テーパリング始めるかも・・とか囁かれると、ほんとに今でいいのかという懸念は拭えない。

日本の税制と積立制度

結論

最初に iDeCo と NISA やっとけ。

日本の税制

投資信託によって発生した利益には、20%(!)の課税が生じる。
証券会社で口座を作るときに、特定口座を作り、「源泉徴収あり」を選択することで、自動的に税金が源泉徴収され、確定申告は不要になる。

この税金が優遇される制度として iDeCoNISA があり、どちらも利用上限額が決まっているので、まずこの枠を使い切ってから他の投資を考えるのが良い。

iDeCo

  • 個人型確定拠出年金
  • 毎月一定額を投資信託などに回す
  • 掛金は60歳になるまで引き出すことができない
  • 掛金が所得控除対象になる
    • 毎月の掛金が1万円の場合、所得税10%、住民税10%とすると、年間2.4万円の節税
  • 運用期間中の運用益への課税なし
    • 受け取りの際にも 1500万円まで非課税*3
  • 加入にあたり、事業主に書いてもらう書類あり
    • 2022年?から不要になるらしい
    • 企業型確定拠出年金に加入している場合は iDeCo に加入できない場合あり

NISA

  • 少額投資非課税制度
  • 運用中の運用益と売却時の譲渡益が非課税になる
  • 「NISA(一般NISA)」と「つみたてNISA」がある
    • NISA:年間120万円、最長5年が上限(総額600万)
    • つみたてNISA:年間40万円、最長20年が上限(総額800万)
    • どちらかしか利用できない

主な参考資料

*1:ここでいう株価とは個別銘柄ではなくインデックスのこと

*2:株などを定期的に一定額ずつ買い続けることで、価格変動のリスクを下げる方法

*3:もう少し細かい条件があるっぽい